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報道発表

学習用ICTプラットフォーム「Lentrance」をポプラ社が採用

Lentranceストアでの個人向けコンテンツ販売も実施

株式会社Lentrance(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:石橋 穂隆)は、同社の学習用ICTプラットフォーム「Lentrance®(レントランス)」が、株式会社ポプラ社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:千葉 均、以下 ポプラ社)に採用されたことを発表いたします。

児童書専門の出版社として1947年(昭和22年)に創業したポプラ社は、こどもと昔こどもだったすべての人に人生の糧となるような良質の本を届け、心豊かに生きる社会の発展に貢献することを企業理念に掲げています。今年に入って発生したコロナ禍への対応も含め、生活の様式が大きく変化している今だからこそ、良質な本の刊行だけでなく、本と出会う接点を増やすための活動も積極的に行っています。
デジタル分野においても、本との接点を増やす取り組みを進めていく中、デジタル教科書・教材用として多くの学校で利用されている、弊社の「Lentrance」プラットフォームが採用されることとなりました。

■Lentrance採用出版社
https://www.lentrance.com/#textbook

今後、同社の発行する児童書をはじめとするコンテンツは、既に「Lentrance」を採用している出版社のデジタル教科書・教材と併せて利用することができます。なお、ポプラ社のデジタルコンテンツは「Lentranceストア」からの個人購入にも対応する予定です。

Lentranceストア ポプラ社コンテンツ掲載イメージLentranceストア ポプラ社コンテンツ掲載イメージ(※1)

■Lentranceストア
https://www.lentrance.com/store/

■【報道発表】デジタル教科書・教材が購入できる「Lentranceストア」をオープン
https://www.lentrance.com/news/919/

「Lentrance」は公教育・私教育の双方で利用できる学習用ICTプラットフォームです。アカウント情報に個人の設定や書き込み等のデータが連動(※2)しており、BYOD(Bring Your Own Device)方式での利用にも対応しています。そのため、学校における「対面授業」、「オンライン授業」、「対面授業とオンライン授業の併用」といった全ての授業形態で利用することが可能です。新型コロナウイルスへの対策も続く中、急な対応が必要となった場合には、児童生徒が学校用の端末を持ち帰ることができなくても、自宅にある端末を用いて学習を継続することができます。その際、特別な設定等の準備は必要ありません。

また、「Lentrance」はスマホ(※3)からも利用できるため、学校用の教科書や塾・通信教育用も含む各種教材を、通学時の電車やバスの中など、隙間時間を使った予習・復習で使うことも可能です。更に、「Lentrance」に搭載された教科書・教材からは、「どのページをいつ読んだのか、どの部分を注視したのか、何を書き込んだのか」といった学習履歴データの取得が可能(※4)なため、公教育・私教育のどちらにおいても、学習者・指導者・教育コンテンツホルダーの全てに対して、データに基づいたフィードバックを行うことができます。

- どのような環境や立場にある人でも学び続けることができるサービスを提供し、すべての人の可能性や夢を未来につないでいく -
この創業理念のもと、弊社は「すべての人の学びの入り口になる」という目標を掲げています。社名でありブランド名でもある「Lentrance」は、Learning(学ぶ)とEntrance(入り口)の組み合わせから生まれた名称です。今後も学習者を中心に据え、様々な学びの場で活用できることを重視した機能強化と関連サービスの提供を進めてまいります。

※1 ポプラ社の販売予定コンテンツを掲載したイメージです。
※2 クラウド配信方式(インターネット環境への接続状態)にてご利用の場合になります。
※3 報道発表時点では、先行対応版として各種スマートフォン(Android、iPhone等)に対応しています。今後、スマートフォン向けのアップデートを順次進めていく予定です。
※4 現在は実証研究用として提供しております。通常製品版への搭載タイミングは未定です。

株式会社Lentranceに関する詳細は、https://www.lentrance.com/をご覧ください。

ポプラ社株式会社ポプラ社に関する詳細は、https://www.poplar.co.jp/をご覧ください。

※Lentrance、Lentranceロゴは、日本国、米国、およびその他の国における、株式会社Lentranceの登録商標または商標です。

※その他、記載されている会社名、商品名は、各社の登録商標または商標です。